企業の安全性を考えるうえで、短期的な支払能力だけでなく、借入金に対する利息の支払余力を確認することも欠かせません。借入をうまく活用できれば事業拡大につながりますが、利息負担が大きすぎると資金繰りが圧迫されるリスクもあります。
その支払能力を測る代表的な指標がインタレスト・カバレッジ・レシオ(Interest Coverage Ratio)です。この記事では、指標の意味や計算方法、営業利益と事業利益の違い、活用のポイント、限界と注意点について整理してみます。
インタレスト・カバレッジ・レシオとは
インタレスト・カバレッジ・レシオは、企業が稼いだ利益で支払利息をどの程度まかなえるかを示す指標です。利息支払能力を数値化することで、借入金の安全性や返済余力を把握できます。
基本的な計算式
インタレスト・カバレッジ・レシオ = 営業利益 ÷ 支払利息
たとえば、営業利益が 1 億円、支払利息が 2,000 万円の場合:
1 億 ÷ 2,000 万 = 5 倍
つまり、「営業利益で利息を 5 回分支払う余力がある」ということを示します。
分子に「営業利益」を使う場合
最も一般的な定義では、分子に営業利益を用います。企業の本業による利益で利息をどの程度カバーできるかを確認できるため、経営の基礎体力を見るのに適しています。
- 本業の収益力を重視した分析に向いている
- 営業外収益を除くため、経常的な稼ぐ力を測りやすい
- 金融機関や格付機関でも広く用いられる
ただし、受取利息や配当金などの財務収益を多く得ている企業では、実態より支払能力を低く評価してしまう可能性があります。
分子に「事業利益(営業利益+金融収益)」を使う場合
金融業や不動産業など、財務活動での収益が事業の一部とみなされる企業では、分子に事業利益(営業利益+金融収益)を用いることもあります。
インタレスト・カバレッジ・レシオ = (営業利益 + 受取利息 + 受取配当金) ÷ 支払利息
この方法では、営業活動と財務活動の両方を通じた稼ぐ力で利息支払能力を評価でき、金融・投資関連企業の実態に即した分析が可能です。
| 比較項目 | 営業利益ベース | 事業利益ベース |
|---|---|---|
| 主な用途 | 製造業・サービス業などの本業中心の企業 | 金融業・不動産業・投資関連企業 |
| メリット | 本業の健全性を確認できる | 実際の事業構造をより正確に反映 |
| デメリット | 財務収益が多い企業では支払能力を過小評価する | 収益の変動が大きいと支払能力を過大評価する可能性 |
数値の目安
- 1 倍未満:営業利益だけでは利息を賄えず、危険水準
- 1〜2 倍:利息支払にほとんど余裕がない
- 2〜3 倍以上:利息支払に十分な余裕がある(一般的な目安)
ただし、業種や資金構成によって適正水準は異なります。設備投資が多い業種では低め、キャッシュフローが安定する業種では高めに出る傾向があります。
キャッシュフローベースの補完指標
利益ベースではなく、実際の現金収支で支払能力を確認する場合は、次の式も参考になります。
キャッシュフロー・インタレスト・カバレッジ・レシオ = 営業キャッシュフロー ÷ 支払利息
営業利益が黒字でも現金が不足していると利息支払に支障をきたすことがあるため、キャッシュフローと併せて確認するのが望ましいです。
インタレスト・カバレッジ・レシオの限界
- 営業外損益を考慮しない:財務収益が多い企業では実態を反映しにくい。
- キャッシュフローとの乖離:利益は現金の動きと一致しないため、実際の支払能力とずれる可能性。
- 短期的な変動:一時的な利益減少で数値が急落することがあるため、複数年の平均で判断することが望ましい。
- 借入金総額を直接示さない:利息負担はわかっても、借入全体のリスクまでは見えない。
他の安全性指標との関係
| 指標 | 目的 | 確認できる内容 |
|---|---|---|
| 負債比率 | 借入依存度の把握 | 自己資本に対する負債の割合 |
| 固定比率 | 資本構成の健全性 | 自己資本で固定資産を賄えるか |
| 固定長期適合率 | 長期資金の安定性 | 自己資本+長期負債で固定資産を賄えているか |
| インタレスト・カバレッジ・レシオ | 利息支払能力 | 借入金を安全に維持できる余力 |
実務での見方
- 3 年以上の推移で安定して 2 倍以上を維持しているか確認
- 金利上昇局面では余裕度を高めに見積もる
- 一時的な特需や特別要因の影響を除いた「平常時の利益」で評価
おわりに
インタレスト・カバレッジ・レシオは、企業の利息支払余力を把握するうえで重要な指標です。ただし、営業利益ベースか事業利益ベースかによって意味合いが変わる点に注意が必要です。事業の性質や業種構造に応じて適切な定義を選び、さらにキャッシュフローや他の安全性指標と組み合わせて、多角的に財務の健全性を評価するのがよいと思います。

